「内装制限の対象外なら大丈夫」はホント?知っておきたい「OAフロアの燃焼性能」

OAフロアを選定するとき、「耐荷重性能」「床高さ」などを比較することは多いのではないでしょうか。
様々な要素の中で、「燃焼性能」は見落とされがちな要素のひとつかもしれません。
OAフロアは「床」に使用する製品です。
そのため、「床は内装制限の対象ではないから、不燃材料でなくても問題ないのでは?」と考える方もいるかもしれません。
確かに、建築基準法における「内装制限」は、主に壁や天井の室内に面する部分に一定の防火性能を求めるもので、床は原則として内装制限の対象ではありません。
しかし、「内装制限の対象ではない」ことと、「燃焼性能を確認する必要がない」ことは同じではありません。
今回は、OAフロアの「燃焼試験」について、フリーアクセスフロア工業会の考え方も交えながら解説します。
※事務室用途のフリーアクセスフロアが「OAフロア」と呼称されます。
 そのため、フリーアクセスフロアについて定めた各種規格は、内包されるOAフロアにも適用されます。

そもそも、「内装制限」とは?

「内装制限」とは、建築基準法に基づき、建物内部で火災が発生した際の避難安全などの観点から、建物の用途や規模などに応じて、室内の壁や天井などの仕上げに一定の防火性能を求めるものです。
内装制限が適用される場合、対象となるのは主に壁および天井の室内に面する部分で、床については原則として対象ではありません。
そのため、「床は内装制限の対象外だから、不燃材料でなくてもよい」という考え方が出てくることがあります。
ただし、ここには注意が必要です。

「不燃材料でなくてもよい」=「燃焼性能を考えなくてもよい」ではない

OAフロアの床下には、電源ケーブルや通信ケーブルなど、様々な配線やコンセント類が収容されています。
これらの電気設備は、過電流やトラッキングなどにより発火につながる可能性もあるため、床下で万一火災が発生した場合についても考えておく必要があります。
こうしたOAフロア特有の環境を考えると、内装制限の対象かどうかとは別に、製品の燃焼性能も確認しておきたいところです。
実際、フリーアクセスフロア工業会の性能評価では、燃焼試験を「ケーブル火災など、床下で発火した場合の不具合の確認」のための試験として位置付けています。
つまり、建築基準法上の内装制限とは別の観点から、「床下で初期火災が発生した場合、OAフロアがどのような燃焼挙動を示すのか」を確認する意味があるのです。

OAフロアの「燃焼試験」とは?

OAフロアは、JIS A 1450によって各種試験方法が定められており、燃焼試験もその中に含まれます。
JIS A 1450に基づく燃焼試験では、規定された条件のもとで試験体に火炎を与え、その後の燃焼状態を確認します。
この燃焼試験の結果を見るうえで、特に注目したいのが、「残炎時間」です。
残炎時間とは、燃料となるエタノールが燃え尽きたあと、試験体に残った炎が消えるまでの時間です。
燃料となるエタノールが燃え尽きたあと、試験体に炎が残らなければ「残炎時間0秒」となります。
単純に「燃えるか・燃えないか」だけを見る試験ではありません。
具体的に試験方法を見ていきましょう。

① 製品仕様の状態で試験する
試験体にはOAフロアのユニットを使用します。
試験体は製品仕様の「有姿(ありすがた)」とされ、表面仕上げ材を敷設した状態で試験を行います。
つまり、単純に製品を構成している「材料」そのものを評価する試験ではありません。
製品として、どのような燃焼性能を示すのかを確認する試験と考えると分かりやすいでしょう。

② 床下側に火源を設置する
燃料容器は、試験体の下面との距離が30mm±1mmとなるよう設置します。
また、燃料容器はパネルの配線経路のうち、配線が最も集中する位置に設置します。
配線が集中する位置を特定できない場合には、配線経路の大部分を占めるパネル中央部が試験位置となります。

③ エタノールに点火して燃焼させる
燃料には、JIS K 8101に規定されるエタノールを使用します。
燃料容器に入れるエタノールの量は0.5cm3(許容差+0.1/0cm3)です。
所定量のエタノールに点火し、試験体の燃焼状態を確認します。

燃焼試験をクリアしない製品は採用できない?

ここまで読むと、「それでは、燃焼試験で所定の性能を満たしていない製品は採用できないの?」と思われるかもしれません。
ここで、法令上の要求と、工事ごとに求められる仕様を分けて考える必要があります。
前述のとおり、床は原則として建築基準法上の内装制限の対象ではありません。
また、JIS A 1450はフリーアクセスフロアの試験方法を規定した規格です。
そのため、JIS A 1450の燃焼試験において所定の評価を満たしていないことだけをもって、直ちに建築基準法に違反するとはいえません。
一方で、実際の建築工事では、法令への適合とは別に、その工事の設計図書で要求される性能を満たす必要があります。
つまり、「法律上使用できるか」と「その工事で採用できるか」は、必ずしも同じではありません。
燃焼性能についても、この2つを分けて考えることが大切です。

公共建築工事標準仕様書(建築工事編)にも燃焼性能に関する記載有り

公共建築工事標準仕様書(建築工事編)令和7年版では、フリーアクセスフロアの耐燃焼性能として、「不燃材料」または「JIS A 1450に基づく燃焼試験において、燃焼終了後の残炎時間が0秒であること」が基準として示されています。
つまり、先ほどご紹介した「残炎時間0秒」は、単に燃焼試験の結果を示す数値というだけでなく、公共建築工事におけるフリーアクセスフロア選定の重要な判断基準の一つとなっています。
ただし、実際の工事では、標準仕様書だけでなく、その工事の特記仕様書や図面、質問回答書など、設計図書全体から要求性能を確認することが重要です。
したがって、公共建築工事におけるOAフロアの選定では、製品が持つ耐燃焼性能を確認するとともに、その工事で求められている要求性能と照らし合わせて判断する必要があります。

ネットワークフロアの場合は?

共同カイテックのネットワークフロアは、一部に樹脂部材が使用されていますが、燃焼試験において所定の性能をクリアしています。
また、耐荷重性能や耐震性能などの要求性能にも適合した「公共建築協会品質性能評価品」です(3000N・5000N評価)。
共同カイテックでは、建物の用途や設計条件に応じたOAフロアの選定をご提案しています。
・設計図書に適合するOAフロアを確認したい
・ネットワークフロアの燃焼性能について詳しく知りたい
・製品ごとの性能の違いを確認したい
・サンプルを確認したい

といったご相談も承っています。
OAフロアの選定でお困りの際は、ぜひ共同カイテックまでお問い合わせください。

まとめ

・OAフロアは、原則として建築基準法における内装制限の対象ではない。
・「内装制限の対象外」=「燃焼性能を確認する必要がない」ではない。
・OAフロアの燃焼試験は、床下で発生する初期火災を想定し、火源がなくなった後の残炎時間などから燃焼性能を確認する試験。
・「金属だから安全」「樹脂だから危険」と材質だけで判断せず、製品として確認された燃焼性能や、その工事の設計図書で求められる性能を確認することが重要。
・ネットワークフロアは、一部に樹脂部材を使用しながらも燃焼試験で所定の性能をクリアした、公共建築協会品質性能評価品。

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